1978年（昭和53年）の宮城県沖地震発生後耐震基準が抜本的に見直し、1981年（昭和56年）に新耐震基準が制定されました。この新耐震基準による建物は1995年（平成7年）の阪神・淡路大震災においても被害は少なかったと調査報告されています。
これを機に「1981年（昭和56年）以前の旧耐震基準による建物」と「1981年（昭和56年）以降の新耐震基準による建物」といった耐震性による区分や表現がなされるようになりました。
建物の倒壊を防ぐことが命を地震被害から守る上で大変重要であり、人命尊重の上で防災力として耐震補強は重要です。
耐震診断を実施するに当たり、適切な予備調査が大事になります。予備調査は、建物調査になります。
設計図書、構造計算書の有無、管理状況、現地調査、建物の修繕履歴、被災の有無などを確認の上、耐震診断の適用の可否、診断レベルを検討します。